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2022.08.16

同時通訳は「Zoomだけで完結」できる!Zoomの機能を使った通訳方法

更新日: 2026年4月10日
この記事は⏱約7分で読めます

Zoomを用いた会議などでは、通訳が必要になるシーンもあります。

フリートでは、これまでも海外の方を交えたZoom配信も行ってきました。

これまでのZoomの機能では、通訳者を用いた配信が困難であり、通訳者や参加者、スピーカーが当日にバタバタしてしまうことも多かったです。

しかし、Zoomの通訳機能の向上により、これからは通訳を用いたZoom配信がスムーズになります。

そこで今回は、通訳の種類やZoomの通訳機能について解説します。

通訳会社や国外の方を交えた会議やセミナーなどを行う方は、ぜひ参考にしてください。

 

 

通訳の種類とメリットデメリット

通訳と一重に言っても、大きく分けると通訳の種類は3つに分かれます。

  • 逐次通訳
  • 同時通訳
  • リレー通訳

上記それぞれの通訳は、何をどのように配信するかや通訳者を手配できるかによっても異なります。

以下では、それぞれの通訳方法の特徴やメリットデメリットについて解説していきます。

 

逐次通訳は臨場感がメリット!時間がかかるデメリットも……

逐次通訳とは、スピーカーが話した後に通訳者が他の言語で伝えるという方法です。

逐次通訳については、Zoomの機能などを使わず、通訳者が全体に対して通訳していきます。

たとえば、スポーツ中継の取材をイメージしてもらえるとわかりやすいです。

選手が一言話してから通訳して話すのが、逐次通訳になります。

しかし、逐次通訳は、スピーカーが話した後に同じ内容を通訳者が繰り返す形になってしまうため、一つの内容に対して倍の時間がかかってしまいます。

タイムスケジュールの管理が難しく、時間に余裕がない場合は向いていません。

ただし、逐次通訳はその場の空気感や臨場感を伝えるのには適しています。

通訳者さんも一人のメンバーのような一体感を生みたいときには、おすすめです。

逐次通訳については、過去の記事でも解説していますので、参考にしてください。

「ジャイス国際カンファレンス」通訳配信事例|世界各国の人を繋ぐ配信方法やライブ中継配信方法も紹介!

 

同時通訳は進行がスムーズ!通訳者が多く必要になるデメリットも……

同時通訳は、名前のとおり、同時に通訳していく方法です。

たとえば、英語から日本語の通訳の場合、スピーカーが英語で話すのと同時に日本語での通訳が聞こえます。

リアルの会場の場合、通訳用のヘッドセットを使って同時通訳として聞く場合があります。

逐次通訳のように、通訳者が話すのを待たなくて良いので、スピーカーが自分のペースで話せるのが大きなメリットです。

タイムスケジュールがタイトな場合でも、基本的に計画通りに進められます。

視聴者側も、自分の母国語で聞けるため、理解するまでのタイムラグがありません。

デメリットとしては、Zoomで同時通訳をする場合、多少高度な設定や運用が必要になる点です。

多言語の場合は、それだけ通訳者をアサインしなければいけないため、それだけ費用がかかってしまいます。

 

リレー通訳

リレー通訳とは、名前のとおりリレー方式で通訳を繋いでいく方法です。

たとえば、日本・英語・ドイツの参加者がいて、基軸となる言語を日本にした場合、英語から日本語、日本語からドイツ語という形でリレーしていきます。

リレー通訳を行った場合の大きなメリットは、通訳者を減らせる点です。

同時通訳とリレー通訳で、通訳者が必要な例を画像にすると以下のようになります。

上記のように、同時通訳を行う場合であれば、3名の通訳者が必要になります。

リレー通訳であれば、2名の通訳者になるのです。

さらに、上記の例では「英語・日本語・ドイツ語」としましたが、もしいずれかがマイナーな言語になった場合、対応している通訳者を手配できない場合があります。

ちなみに同時通訳でも、以下のような形で通訳者が2名いれば問題ないと考える人もいるかもしれません。

確かに、英語圏のスピーカーが「聞かせるだけ」であれば上記の形も可能です。

しかし、もしもドイツ語で質問が来た場合、ドイツ語から日本語に通訳する通訳者が必要になります。

あくまで「聞かせるだけ」であれば上記の形も可能ですが、それぞれの国の人が何らかの形で会話に参加するとなれば、やはり同時通訳では3名必要になるのです。

ただし、リレー通訳にもデメリットはあります。

リレー通訳は、同時通訳と同じようにスピーカーと同じタイミングで通訳してきますが、1言語挟む形になるので、タイムラグが起こってしまいます。

たとえば「英語→日本語」であれば、英語圏の参加者と日本語圏の参加者には同じタイミングですが、さらに「日本語→ドイツ語」と通訳しなければいけないので、ドイツ語圏の参加者に届くまで時間がかかるのです。

 

Zoomの機能を使って行える通訳機能!

Zoomの通訳機能では、同時通訳が可能です。

視聴者には、言語選択ボタンが出てくるので、自分に適した言語を選ぶだけ。

通訳者も、聞く言語と配信する言語を選択するだけで、同時通訳が行えます。

また、これまではリレー通訳を行う際に、リレー通訳用にもう一つ挟まなければいけなかったため、設定が複雑でした。

 

過去の通訳設定方法は以下の記事で解説しています。

【同時通訳の配信事例】Zoomでも同時通訳機能が使える!公益財団法人国際労働財団様のZoom配信代行事例

 

2022年からはZoomの通訳機能が向上し、Zoomの機能だけでリレー通訳も同時通訳も可能となったのです。

 

同時通訳を行うZoom運営ならフリートにご相談ください

フリートには、通訳会社からZoomのサポートをしてほしいと相談されることがあります。

主催者からZoomセミナーや会議などのの依頼が多いためです。

しかし、通訳会社はZoom等の配信会社ではないため、完全なサポートはできません。

通訳に関しても「Zoomでできますよね?」と聞かれることもあるそうですが、Zoomについては、Zoomの知識のある配信会社でなければ難しいでしょう。

そのような場合に、ぜひフリートへご相談ください。

Zoomの機能や使い方がわからない場合でも、フリートがサポート致します。

また、お客様から「予算がない」と相談された場合も、フリートがお役に立てます。

予算がないと通訳者を減らすしかありません。

通訳者が少ないときに使えるのが、まさにZoomの同時通訳機能です。

フリートはこれまでにも通訳機能を使ったZoom配信を行っているので、通訳会社様とのやり取りや、どのような設定が必要かなども理解しています。

少しでも不明な点があれば、お気軽にご相談ください。

 

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    フリート合同会社(以下「当社」といいます)は、ライブ配信支援、動画制作、AI同時通訳、イベント制作および運営を通じて、多くの個人情報および映像・音声データを取り扱う事業者として、その重要性を深く認識しています。
    当社は、単なる法令遵守にとどまらず、「預かった情報を守り抜くこと」を企業責任と捉え、以下の方針に基づき個人情報の適切な管理と継続的な改善に取り組みます。

    1. 管理体制について

    当社では、個人情報管理責任者を設置し、全社的な管理体制を構築しています。
    また、従業員および外部スタッフを含め、情報の取り扱いルールを統一し、適切な監督を行っています。

    2. 個人情報の取得および利用目的

    当社は、業務遂行に必要な範囲に限定して個人情報を取得し、以下の目的においてのみ利用します。
    1. ライブ配信および動画制作業務の実施
    2. イベントの企画、運営および参加者管理
    3. AI同時通訳サービスの提供
    4. クライアントとの連絡および業務遂行
    5. サービス品質向上および改善

    3. 映像・音声データの取り扱い

    当社の業務特性上、映像および音声データを取り扱う場合があります。
    これらのデータについては、利用目的を明確にした上で適切に管理し、無断での利用は行いません。

    4. 安全管理措置

    当社は、個人情報の安全性を確保するため、以下の対策を実施しています。
    【組織的管理】
    1. 個人情報管理責任者による統括
    2. アクセス権限の明確化および管理
    【技術的管理】
    1. クラウドサービスにおけるアクセス制御および設定管理
    2. パスワード管理および認証強化
    【人的管理】
    1. 従業員および外部スタッフへの教育
    2. 機密保持契約の締結
    【物理的管理】
    1. 業務端末の適切な管理
    2. 不要データの安全な削除

    5. クラウドサービスの利用

    当社は、Google Workspace、Slack、Zoom、YouTube、Dropbox、Vimeo等のクラウドサービスを利用しています。
    これらのサービスは国際的なセキュリティ基準に基づき運用されており、当社においても適切な設定および管理を行っています。

    6. 外部委託の管理

    当社は、業務の一部を外部に委託する場合があります。
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    7. 個人情報の保管および削除

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    3. 法令上の保存義務がある場合は、当該期間に限り保管します
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    当社は、業務遂行に必要最小限の情報のみを取得・保管し、不必要な情報の蓄積を行いません。

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    10. 継続的改善

    当社は、情報管理体制について定期的な見直しを行い、継続的な改善に努めます。

    11. お問い合わせ窓口

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