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2022.01.25

2022年Zoomアップデート内容予測|今後のZoom配信は?

更新日: 2026年4月7日
この記事は⏱約16分で読めます

近年オンライン会議などでも多く導入され、一般的に使われるようになったZoom。

しかし、さまざまなシーンで使われるなか、改善してほしい部分も出てきているでしょう。

ただ、Zoomはどんどん進化しています。

そこで今回は、今後のZoomのアップデート内容を予測し、解説。

Zoom会議を行う企業から、Zoom配信行う人まで、今後のZoomの使い方に関してぜひチェックしてください。

▽動画で見たい方はこちら▽

 

Zoomのアップデートを行わなければいけない理由

Zoomのアップデートは、基本的に随時行ってください。

なぜなら、以下のようなデメリットが生じる可能性があるからです。

  • セキュリティ強化のため
  • 新たな機能を使うため
  • 会議に参加できなくなる可能性があるため

とくに、企業のミーティングなど、複数のパソコンからZoomを使用する際は、全員がアップデートしておくべきです。

まずは、アップデートの重要さについて解説します。

 

セキュリティ強化のため

Zoomのアップデートには、セキュリティ対策のためにアップデートをする必要があります。

実際に、2020年5月には、大規模なシステム改修が行われ、セキュリティ対策の高い5.0をリリース。

現在では、5.0以降のアップデートは必須となっており、5.0より以前のZoomは、利用できないようになっています。

社内会議など、仕事で使う場合であれば、セキュリティ対策はとても重要なので、アップデートを行っておきましょう。

 

新たな機能を使うため

Zoomのアップデートでは、新しい機能が追加される場合もあります。

新しい機能は、自身が使わないとしても、アップデートしておいた方が良いでしょう。

なぜなら、Zoomの相手との間に、機能の差が生じてしまうためです。

たとえば、相手とのバージョンの差が出ている場合、相手が機能を使っているのに、自分の画面には表示されないなどの不具合が出る可能性があります。

スムーズにZoomを使えなくなってしまうので、とくに大人数でZoomを使う際は、一人だけが旧バージョンを使っているといったことにならないよう、アップデートしておきましょう。

 

会議に参加できなくなる可能性があるため

Zoomのバージョンが異なると、会議に参加できなくなる可能性があります。

実際に5.0以前のバージョンでは、Zoomを利用できません。

いざZoomを利用して会議に参加する際、一人でも参加できなくなってしまえば、会議が進まなくなってしまいます。

常に便利にZoomを行うために、Zoomのアップデートを行っておきましょう。

 

2022年Zoom配信のセキュリティ強化アップデート

企業でZoomを使用する際、重要になるのが「セキュリティ」の問題です。

結論から言えば、現時点でZoomのセキュリティに問題はありません。

Zoomは、国際的権威のある第三者機関によって高いセキュリティレベルが証明されているのです。

Zoom Meetings、Zoom Phone、Zoom Chat、Zoom Rooms、 Zoom Video Webinars はこれで、国際標準化機構(ISO)ならびに国際電気標準会議(IEC)の 27001:2013 標準のコンプライアンス認定を取得しました。 サードパーティの独立監査機関が実施する ISO/IEC 27001:2013 認定は、セキュリティ管理のベスト プラクティスと包括的なセキュリティ管理を規定しており、広く権威が認められた国際標準です。

引用元:Zoom が新たにセキュリティの認定と証明を取得 – Zoom Blog

 

2022年現在は、Zoomによる情報漏洩の可能性は、ほとんどないと言えるでしょう。

 

過去のZoom脆弱性問題

過去には、以下のようなZoomの脆弱性問題が発生していました。

  • iOSのZoomアプリを立ち上げると利用者の情報がFacebookに送られてしまう
  • Windowsの認証情報が盗まれる可能性があった
  • Mac版Zoomにてローカルの権限昇格ができてしまう
  • トランスポート方式の通信内容を暗号化していた
  • 中国のサーバーを経由していた
  • Zoom爆弾

ただし、現在でも防ぎきれないと言われているのが、Zoom爆弾です。

Zoom爆弾は、第三者が無断で会議に乱入する迷惑行為を指します。

Zoomは、ミーティングIDとパスワードさえ知っていれば、誰でも入室できてしまう仕組みです。

Zoom爆弾の対策としては、Zoom利用者が、ミーテイングIDやパスワードを無関係の人に知られないようにするしかありません。

 

Zoomセキュリティのアップデートによる予測

Zoomのセキュリティはアップデートされたため、今後Zoom配信を行う企業は増えていくと考えられます。

過去、2020年3月には、セキュリティに脆弱性があったために、情報漏洩してしまったケースもありました。

実際に、情報漏洩の懸念から、台湾政府やNASA、オーストラリア軍では、Zoomの使用が禁止されています。

しかし、その後、通信の暗号化がアップデートされ、安全性は高くなりました。

そのため、これまでセキュリティの問題でZoomを導入できなかった企業も、Zoomを使うようになっていくと考えられます。

また、Zoom爆弾に関しても、今後何かしらの対策が行われていくのではないでしょうか。

 

2022年Zoomの自動アップデート追加

Zoomをすでに導入している企業は、小まめなアップデートを面倒に感じた経験はないでしょうか。

Zoom配信に参加する全員がアップデートしていないと、微妙なズレなどが生じてしまうため、多少手間を感じる部分でした。

しかし、2021年11月29日から、自動アップデート機能が搭載されています。

具体的には、バージョン5.8.6以降のWindows版、macOS版であれば、自動更新可能です。

それ以前のバージョンの場合は、一度Zoomを自身でアップデートすれば、以降は自動的に更新されます。

また、更新頻度の「低速」「高速」いずれかも適用可能。

それぞれの違いは、以下のとおりです。

  • 低速……安定度の高いバージョンのみを自動アップデート
  • 高速……常に最新バージョンにアップデート

自身で更新する手間がなく、また、企業に合わせて更新頻度を変えられるのは、大きなメリットでしょう。

 

Zoom自動アップデートにおける予測と注意点

Zoom自動アップデートは便利な機能ですが、すべての機器を「高速」にしておくのは危険かもしれません。

常に最新バージョンにしておくと、不具合が出る可能性もあります。

たとえば、ミーティングに参加できなくなったり落ちやすくなったり、どのような不具合が出るかは予測できません。

もしアップデートに不安がある場合は、すぐにアップデートするのではなく、周囲の反応などを確認してから行ってください。

当社fleetでも、更新が少ない低速モードと、常に最新のものにする高速モード、両方のパソコンを用意して対策をとっています。

 

2022年Zoomイベント機能のアップデート

2022年のZoomアップデートで注目したいのが、Zoomのイベント機能です。

Zoomのイベント機能は、複数のウェビナーを同時に立ち上げられる機能 。

仮想ロビーという機能があって、さまざまなセッションを覗けるようになっています。

ただし、2022年2月現在で実装されているものの、日本語化はされていません。

 

現状のZoomイベントとアップデート予測

Zoomのローカライズに関しては、いつ行われるかわかっていません。

ただ、ローカライズされれば、今後かなり使用用途は増えていくでしょう。

Zoomイベントは、最大で開催期間を5日間、最大13のセッションを同時に行えます。

現状、同じようなことをしようとした場合、別々のZoomを立ち上げる形になるので、一旦ログアウトして他のZoomにログインしなおす……といった形になります。

ローカライズされれば、面倒な手間がなく、今よりもシームレスにZoomを使えるようになるでしょう。

 

Zoom配信におけるホワイトボード機能のアップデート

Zoomのホワイトボード機能は、これまでもあった機能ですが、アップデートによって、よりシームレスになりました。

これまではパソコンだけでしか使用できませんでしたが、アップデート以降は、iPhoneやiPadでも使用可能です。

そのため、いつでもどこでも、Zoomでホワイトボード操作が可能です。

さらに、それぞれのホワイトボードを操作できるようになります。

個別のホワイトボードを持ちながらも、全員が使えるようになるので、今までよりもはるかに便利にホワイトボードを活用できるでしょう。

 

Zoomホワイトボードアップデート予測|ホワイトボードはさらに進化する

Zoom公式では、ホワイトボード機能をさらに進化させると発表しています。

2022年に予定されているのは、VR空間でのホワイトボード操作。

Zoomと Facebookが協業し、Zoom MeetingsとZoomホワイトボードを、VR空間に表示できるようになるのです。

Oculusヘッドセットを使用すれば、まさにオフィスでホワイトボードを使用している感覚で、会議を進められます。

具体的なアップデート日はわかっていませんが、公式で発表されているため、実装は確実だと考えて良いでしょう。

 

Zoomの翻訳・文字起こし機能が大幅アップデート

Zoomの翻訳・文字起こし機能は、大幅にアップデートされました。

現状、英語については文字起こし機能がついていて、会議中の文字起こしをZoomが自動的に行ってくれます。

つまり、書記のような役職は必要ありません。

会議が終われば、自動的にZoom内にテキストデータで保存されます。

 

Zoom文翻訳文字起こし機能予測

現状では、英語の文字起こし機能のみですが、今後文字起こしできる言語の種類は増えていくでしょう。

さらに、翻訳機能も追加されれば、たとえば英語が日本語になったり、反対に日本語が英語になったり、言葉の壁を超えたミーティングが可能になります。

実際に、いつ言語が増えるかは明確になっていませんが、Zoom公式ブログでは、2022年にアップデートを計画しているとしています。

 

来年 Zoomの自動文字起こし機能を30言語に拡張し、ライブ翻訳機能を12言語に追加することを計画しています。

引用元:Zoom Blog

 

今後、書記は不要、通訳も不要の時代がやってくるかもしれません。

また、海外の会議やセミナーにも、気軽に参加できるようになるでしょう。

 

Zoomハドルビュー機能の追加

ハドルビュー機能とは、バーチャルオフィスのような機能です。

現在Zoomには「チャット」機能がありますが、チャット機能にハドルビューが追加されます。

現状、日本ではこのチャット機能は使用されておらず、多くの場合、ミーティング中のチャットをイメージする人が多いでしょう。

しかし、ミーティング中のチャットではなく、企業で使うためのツールとして、チャット機能が実装されているのです。

このチャット機能を使えば、Slackのように、チャンネルを作ることも可能です。

ハドルビューは、このチャット機能の延長線上になります。

 

Zoomハドルビューでバーチャルオフィス化

Zoomハドルビューは、アイコンを使用して、今どの人が何をしているかを確認できます。

言うならば、Zoomの仮想オフィスに出社している状態です。

その状態でアイコンを動かせば、誰が今オンラインで誰が誰と会話していて、誰が会議しているかなどが一目瞭然になります。

仕事中にZoomにログインさえしておけば良いだけなので、今後リモートワークが増えていくなかで、使いやすいツールになっていくでしょう。

 

ZoomAppsのアップデート予測

ZoomAppsも、今後さらに進化していくと考えられます。

具体的には、Zoomと連携できるアプリを、どんどん追加できる仕組みです。

Zoomと連携できるアプリが増えていけば、Zoomを立ち上げながら他のアプリを呼び出せるようになります。

Zoomと連携できるアプリは、日に日に増えているので、今後のアップデートにも期待できあmす。

ただし、現状は英語ベースのものが多いので、今後日本語で使用できるアプリも増えていくでしょう。

 

これからのZoomアップデート内容予測

これからアップデートされるであろう、Zoomの機能について予測していきます。

今後強化されるであろう機能として期待できるものは、以下の2つです。

  • ブレイクアウトルーム
  • 投票機能

どのように強化されていくのか、予測を以下で解説します。

 

Zoomブレイクアウト機能の強化内容予測

ブレイクアウトルームに関しては、今後、数パターンのブレイクアウトルームの設定を保存できるようになるのではないかと予測しています。

現状では、事前に準備できる部屋のレパートリーが、1つしかありません。

たとえば、会議中のブレイクアウトルームが、朝礼と中間の2回行われるとした場合、現状では1パターンしかセットできないため、その都度ブレイクアウトルームを作る手間が発生します。

ブレイクアウトルームの設定を保存できるようになれば、最初から朝礼と中間の割り振りを準備しておけるので、ボタン一つで切り替えられるようになるのです。

実際に、ブレイクアウトルームの設定が手間に感じている人は多く、ブレイクアウトルーム設定時は会議に参加できないという支障も出ています。

そのため、今後強化されていく部分ではないでしょうか。

 

Zoom投票機能の強化内容予測

Zoomの投票機能は、現在でも実装されています。

投票機能を使用すると、単一選択または複数選択の投票質問を作成できます。

ミーティング中に投票を開始して、出席者からの回答を収集すれば、ミーティング後に投票のレポートのダウンロードも可能です。

しかし、現状では、単一選択問題にした場合、誰が正解したというのはわかりません。

あくまで「この回答に対して何パーセントが集まっています」といった機能が、現状の投票機能です。

たとえば、単一問題で、誰が正解したかわかるようになれば、Zoomを使用したクイズ大会なども行えるようになり、Zoomをより面白く活用できます。

現在では、クイズ大会を行う際、外部のプラットフォームを使わなければいけないので、今後強化されてほしい機能の一つです。

 

フリートではZoomのアップデートを常に予測・確認しながら動いています

フリートのようなZoom配信をサポートお手伝いするサービスでは、Zoomのアップデートを理解しておくことは、とても重要です。

Zoom配信を行う際に「あの機能が使いたい」「あの機能が使えない」「セキュリティに不安」という状態では、お客様をサポートできません。

そこで、フリートでは、常に今後の動向を予測したり、公式情報を確認したりしています。

フリートがとくにチェックしているのは、以下の3つです。

いずれも公式のものから最新の情報だけをキャッチアップしています。

そのため、今後のアップデートへの対策、どのように活用するべきかまでを予測し、スピーディーに対応できるようにしています。

  • 安心してZoom配信したい
  • 大規模な会議やセミナーでZoom配信をしたい
  • 細かい機能が多くて使い方がわからない
  • そもそもZoomって何?

どんなお客様でも弊社がZoom配信をサポートします。

Zoomの細かい作業は弊社に任せて、お客様はスピーディーで快適なZoom配信や会議を行ってください。

 

 

 

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      フリート合同会社(以下「当社」といいます)は、ライブ配信支援、動画制作、AI同時通訳、イベント制作および運営を通じて、多くの個人情報および映像・音声データを取り扱う事業者として、その重要性を深く認識しています。
      当社は、単なる法令遵守にとどまらず、「預かった情報を守り抜くこと」を企業責任と捉え、以下の方針に基づき個人情報の適切な管理と継続的な改善に取り組みます。

      1. 管理体制について

      当社では、個人情報管理責任者を設置し、全社的な管理体制を構築しています。

      また、従業員および外部スタッフを含め、情報の取り扱いルールを統一し、適切な監督を行っています。

      2. 個人情報の取得および利用目的

      当社は、業務遂行に必要な範囲に限定して個人情報を取得し、以下の目的においてのみ利用します。

      1. ライブ配信および動画制作業務の実施

      2. イベントの企画、運営および参加者管理

      3. AI同時通訳サービスの提供

      4. クライアントとの連絡および業務遂行

      5. サービス品質向上および改善

      3. 映像・音声データの取り扱い

      当社の業務特性上、映像および音声データを取り扱う場合があります。

      これらのデータについては、利用目的を明確にした上で適切に管理し、無断での利用は行いません。

      4. 安全管理措置

      当社は、個人情報の安全性を確保するため、以下の対策を実施しています。

      【組織的管理】

      1. 個人情報管理責任者による統括

      2. アクセス権限の明確化および管理

      【技術的管理】

      1. クラウドサービスにおけるアクセス制御および設定管理

      2. パスワード管理および認証強化

      【人的管理】

      1. 従業員および外部スタッフへの教育

      2. 機密保持契約の締結

      【物理的管理】

      1. 業務端末の適切な管理

      2. 不要データの安全な削除

      5. クラウドサービスの利用

      当社は、Google Workspace、Slack、Zoom、YouTube、Dropbox、Vimeo等のクラウドサービスを利用しています。

      これらのサービスは国際的なセキュリティ基準に基づき運用されており、当社においても適切な設定および管理を行っています。

      6. 外部委託の管理

      当社は、業務の一部を外部に委託する場合があります。

      その際は、必要最小限の情報のみを提供し、契約により機密保持および適切な管理を義務付けています。

      7. 個人情報の保管および削除

      当社は、個人情報および関連データについて、以下の基準に基づき管理および削除を行います。

      1. イベントおよびプロジェクトに関する個人情報は、業務終了後90日以内に削除します

      2. 継続的な取引がある場合は、契約期間中および終了後1年間を上限として保管します

      3. 法令上の保存義務がある場合は、当該期間に限り保管します

      4. 映像および音声データは、利用目的達成後速やかに削除または利用範囲を制限します

      5. 電子データは復元不可能な方法で削除し、外部委託先に対しても同様の対応を義務付けます

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      制定日:2026年3月19日