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2021.03.19

企業によってオンライン採用の形はひとつじゃない、マスコミにも取り上げられた「若旅オンライン」の事例

更新日: 2026年4月29日
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配信実例・実績_企業によってオンライン採用の形はひとつじゃない、マスコミにも取り上げられた「若旅オンライン」の事例

企業2020年に猛威を振るった新型コロナウイルスは、今年2021年になっても収束の目処が立ちません。

会議をはじめとする対面形式での業務間のやりとりをオンラインに置き換える必要性は昨年以上に感じられている方もいらっしゃるでしょう。

 

たとえば「採用活動」。

対面で行っていた企業説明会や面談をオンラインへ移行させる企業は決して少なくありません。

 

その一方で、社内でITツールを使いこなす人材の不足や慣れないオンラインイベントの企画に戸惑っている方も多いのではないでしょうか。

特に、人事の方の中にはオンラインで上での採用活動に下記の悩みが目立ちます。

 

Zoomを活用したいが、Zoomの機能を熟知した社員が社内にいない

普段の採用イベントの企画と違って、オンラインでの採用イベント企画は何に着目する必要があるのか。

オンライン配信に最適なツール、機材が分からない。

オンラインに移行したいけれど、そもそも何から着手すれば良いのかわからない。

 

こう見ると、新しい技術の到来で企業が抱える悩みの方向性や段階も多岐に渡ることがわかります。

 

弊社、株式会社Fleetは、Zoomを徹底的に熟知したオンライン配信専門会社。これまでに500回を超えるウェビーナーオペレーションの実績を持ち、2000名以上が参加する大規模ミーティングの配信運営も成功させてきました。

お客様ごとに問題をヒアリングし、いっぺん通りの回答で対応しないこと、依頼に対してお客様と最適解を一緒に考えていく姿勢にこそ”強み”を持っています。

 

今回は、先日、山口県が県をあげて催した「若旅オンライン」の事例をご紹介します。採用活動に「オンライン配信」を有効活用した例として、テレビにも報道され、広く注目を集めました。

企業によってオンライン採用の形はひとつじゃない、マスコミにも取り上げられた「若旅オンライン」の事例【1】

■ 企業の採用イベントをオンラインで開催することになったが…

「若旅」はもともと、県外や全国の就活生を対象に1泊2日のバスツアーで各企業を回り、現地で企業見学や社員との交流を行うことを目的とする企画でした。
が、2020年はコロナウイルスの影響により、現地訪問型のイベントを『若旅オンライン in やまぐち 2020』として、オンラインへ移行させたのです。

 

簡単には、全国の大学院生・大学生を対象とし、山口県内の企業視察と観光を組み合わせる、”オンライン”上のツアー企画。山口県と山口県の企業の魅力を”限りなく”生の状態”に近い形で配信する試みとなっています。

 

参加した学生はライブ配信を介し、職場や工場の内部の見学と併せて、社員のインタビューを視聴することができます。
プログラムには山口県の名称をガイドする「バーチャル観光」も含まれており、自宅にいながら企業見学と山口県の魅力を一挙に理解できることに好評を博しました。

 

特筆すべきは、初めてのオンライン開催にもかかわらず成功を収めたことでしょう。実際に開催するまで、主催者と企業様の課題は山積みでした。

 

オンライン配信のツールに詳しい人材がいないばかりか、オンライン配信の前提知識もありません。関わる企業様のなかには「Zoom」を利用したことのない方もいらっしゃます。

 

何より、これまでの現地で実施していた体験をどのようにオンライン配信に落とし込んでいくか、肝心の中身がオンラインでも再現できるかどうかこそ、主催者の悩みどころでした。

 

若旅は企業と学生の交流を促進させるイベントのため、企業からのアピールと学生からの質問、双方向のコミュニケーションがその場で行わなければ企画の根幹が揺らいでしまいます。

 

配信会社に依頼をするにしたって、依頼の仕方も一筋縄ではいきません。ただ「一方通行」の配信の場を設けることに終始してしまえば、任せた意味がなくなってしまうためです。

 

それは、生配信のプロであるTV局に依頼するにしても同じことです。良い配信機材と放送のプロが担当する分、金額が高くなってしまうばかりで、若旅が抱えていた問題を解決することにはなりません。

 

企業によってオンライン採用の形はひとつじゃない、マスコミにも取り上げられた「若旅オンライン」の事例【2】

オンラインで旅行?企業の魅力を伝えるための工夫

今回の若旅オンラインは、先述の通り、これまでの若旅でのライブ感をどうやって出していくか、どのように企業と山口県の魅力を伝えていくかがポイントになります。

 

ご依頼のテーマをひとことで表すなら……

 

『いかに、リアルタイム配信で旅行感を出していくか』

 

でしょう。
企画・構成から承り、打ち合わせは本番当日の「半年前」にまで遡ります。

まず、「ライブ感」を再現するための工夫を紹介します。
訪問の移動時間はバスで移動していることを想定して、企業紹介の合間は各地の観光名所を事前に撮影、VTRで見せる工夫をしました。

 

また、実際の道を360度カメラを使って撮影し、まるで歩いているかのような擬似体験を届ける配慮も欠かすことはしません。
閲覧者は実際に自分のパソコン操作でカメラを動かすことによって、まるで自分がその場で歩いているかのような臨場感を味わうことができます。

 

リアルタイムの視聴画面もテレビさながらに画面にテロップを入れたり、画面構成も考えるなど、プログラムに沿って柔軟に細やかに対応しました。

通常テレビ局のように高価で良い機材を組んで配信すると運用だけで何百万もコストがかかってしまいます。

 

今回のケースでは、iPhoneとiPadを駆使することで各拠点の中継を実現しました。実際にiPhoneで撮影した動画を、本部へ送りその場でトリミングやテロップを入れ、Zoomに流し込んでいく方式をとっています。

 

ほぼ時差がなく即時で編集して配信しているため、視聴者は山口の配信現場で起きていることをリアルタイムで一緒に体感している空気感を演出することができます。

また、主催者の頭を悩ませていた双方向のコミュニケーションの課題も、Zoom中継の特性を生かして解決しました。

 

企業を知ってもらうには、先輩社員と話してもらうことで社風や働くイメージを掴んでもらうことが必要不可欠ですが、Zoomの「ブレイクアウトルーム機能」を利用すれば、参加者と先輩社員と座談会の場を設けることができ、社員と学生の交流を促すことが可能です。

 

ブレイクアウトルームとは、オンラインミーティングの参加者を少人数のグループに分けてそのグループ内で話すことができる機能です。
個別で先輩社員と話すことができることはで、社風や企業の価値観などを細かく丁寧に伝えることに役立ちます。

 

参加者からは先輩と個別に話せてリアルタイムに企業の疑問に答えてもらったことにより、「親近感が湧く」声が寄せられ、主催者側からは、次のアクションに繋げやすく、「本当の会社の魅力を伝えられることができた」と双方からご好評をいただくことができました。

 

また、若旅オンラインは「朝9時から夕方の5時」までの長丁場なイベント。

参加者を飽きさせない、疲れさせない工夫も凝らす必要があります。

そこで、1企業1時間の企業訪問と説明の合間に観光やクイズのレクリエーションを挟むことで、視聴者がリフレッシュしながら配信を楽しめるコンテンツも取り入れました。

 

企業によってオンライン採用の形はひとつじゃない、マスコミにも取り上げられた「若旅オンライン」の事例【3】

オンラインだからこそ、企業の魅力を伝えるためには現地リサーチも欠かせない

もちろん、中身だけでなく、企画を成功させるには現場の条件もリサーチしておくことが欠かせません。

 

たとえば今回の山口県は、配信環境の下見に行ったところ、電波が弱くリアルタイム配信が安定しない課題を見つけることができました。
通常、山の中や室内工場、天井が太陽光パネルで覆われているエリアは電波が届きにくくなります。

 

携帯各社の電話で一番どこが強いのか確かめたり、電波の接続を安定させるため「マルチシムルーター」を採用するなど、実際にその土地に訪れてみないと浮上しない問題はごまんとあります。

 

弊社にご依頼していただいたからには、成功させるための努力を一切惜しみません。

 

企業によってオンライン採用の形はひとつじゃない、マスコミにも取り上げられた「若旅オンライン」の事例【4】

オンラインの採用活動は大成功、企業も入社希望者からも喜びの声が相次ぐ

『たくさんの企業インタビューを聞くことができ、企業見学だけでなく職場の雰囲気や詳しい事業内容まで学ぶことができた。』

『山口県から日本、世界へとシェアを広げている魅力ある企業を知ることができ、山口県での就職を前向きに考えることができた。』

『小グループに分かれての座談会もあり、質疑応答が大人数の時よりもしやすく助かった。』

 

以上は、イベント終了後のアンケートで、学生から頂いた感想の一部。

 

また、参加企業の方からも「初めての取り組みだったものの、首都圏に限らず全国の優秀な学生への強力なアプローチにつながる結果となった」と、双方向に満足のいく場を提供することに成功しました。

 

企業によってオンライン採用の形はひとつじゃない、マスコミにも取り上げられた「若旅オンライン」の事例【5】

オンラインの採用はお任せください、企業ごとに寄り添った解決策を一緒に考えていきます!

冒頭でも申し上げたとおり、オンラインに対応する必要性を感じつつも、その一方で適切なツールや手段が分からないジレンマを抱えている企業の方は多くいらっしゃいます。

 

その上、今回ご紹介した通り、課題や悩みは企業によっても異なってくるのですから、悩みが尽きることはありません。

 

弊社は『情報格差をなくす』を企業のモットーのひとつとして掲げています。

 

オンラインの移行に悩んでいるのは企業側だけではありません。
学生側もまた、対面でこそ手に入れられる情報を取りにいくことが困難な状態にあるのです。

 

だからこそ、代替案として採用に「オンライン」を用いるのではなく、オンラインだからこそのメリットに着目していくことこそが、今後の企業の採用に求められている課題なのではないでしょうか。

 

株式会社fleetではオンライン配信によって、距離や時間の制約を打破し、企業や学生、日本中の人々に「情報」を届けることで、自由に人生を選べる選択肢と可能性を最大化していきます。

 

オンライン配信のための機材や配信内容の企画はもちろん。

弊社の代表の古里が代表理事を務める「オンラインミーティング推進協会」では、オンラインミーティングのより良い開催、運営に特化したファシリテーターの育成に力を入れており、技術スタッフからMCスタッフの派遣まで、最初から最後までをサポートさせていただきます。

 

オンラインでの採用活動を検討されている方は、ぜひ弊社へお問い合わせください。

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    フリート合同会社(以下「当社」といいます)は、ライブ配信支援、動画制作、AI同時通訳、イベント制作および運営を通じて、多くの個人情報および映像・音声データを取り扱う事業者として、その重要性を深く認識しています。
    当社は、単なる法令遵守にとどまらず、「預かった情報を守り抜くこと」を企業責任と捉え、以下の方針に基づき個人情報の適切な管理と継続的な改善に取り組みます。

    1. 管理体制について

    当社では、個人情報管理責任者を設置し、全社的な管理体制を構築しています。

    また、従業員および外部スタッフを含め、情報の取り扱いルールを統一し、適切な監督を行っています。

    2. 個人情報の取得および利用目的

    当社は、業務遂行に必要な範囲に限定して個人情報を取得し、以下の目的においてのみ利用します。

    1. ライブ配信および動画制作業務の実施

    2. イベントの企画、運営および参加者管理

    3. AI同時通訳サービスの提供

    4. クライアントとの連絡および業務遂行

    5. サービス品質向上および改善

    3. 映像・音声データの取り扱い

    当社の業務特性上、映像および音声データを取り扱う場合があります。

    これらのデータについては、利用目的を明確にした上で適切に管理し、無断での利用は行いません。

    4. 安全管理措置

    当社は、個人情報の安全性を確保するため、以下の対策を実施しています。

    【組織的管理】

    1. 個人情報管理責任者による統括

    2. アクセス権限の明確化および管理

    【技術的管理】

    1. クラウドサービスにおけるアクセス制御および設定管理

    2. パスワード管理および認証強化

    【人的管理】

    1. 従業員および外部スタッフへの教育

    2. 機密保持契約の締結

    【物理的管理】

    1. 業務端末の適切な管理

    2. 不要データの安全な削除

    5. クラウドサービスの利用

    当社は、Google Workspace、Slack、Zoom、YouTube、Dropbox、Vimeo等のクラウドサービスを利用しています。

    これらのサービスは国際的なセキュリティ基準に基づき運用されており、当社においても適切な設定および管理を行っています。

    6. 外部委託の管理

    当社は、業務の一部を外部に委託する場合があります。

    その際は、必要最小限の情報のみを提供し、契約により機密保持および適切な管理を義務付けています。

    7. 個人情報の保管および削除

    当社は、個人情報および関連データについて、以下の基準に基づき管理および削除を行います。

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    3. 法令上の保存義務がある場合は、当該期間に限り保管します

    4. 映像および音声データは、利用目的達成後速やかに削除または利用範囲を制限します

    5. 電子データは復元不可能な方法で削除し、外部委託先に対しても同様の対応を義務付けます

    8. データ最小化の原則

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