2025.07.22

オンライン配信のメリット4つ！デメリット5つ！自社にとって向き？不向き？

コロナ禍をきっかけに一気に広がったオンライン配信は、現在、町のイベントから大企業の株主総会まで当たり前に使われています。

しかし、

「うちも導入した方がいいのかな？」
「メリットとデメリットを整理して判断したい」
「上司に提案するための材料が欲しい」

などの悩みもあるでしょう。

そこで今回は、オンライン配信のメリット・デメリットや、導入する際の注意点について解説します。

オンライン配信の4つのメリット

オンライン配信には、大きく以下4つのメリットがあります。

• 会場費・人件費の大幅カット
• 地理的制約の解消
• 時間・場所の制約がない
• データを活用できる

以下では、それぞれのメリットの具体的な内容を解説します。

会場費・人件費の大幅カット

対面イベントでかかる費用の中でも、会場費や運営スタッフ費、参加者の交通費・宿泊費などは大きな負担となります。

オンライン配信ではこれらの費用を大幅に削減でき、ROI（費用対効果）の改善につながります。

たとえば、年間に複数回イベントを実施する企業であれば、オンライン化によって数百万円単位の予算削減が可能になるケースもあります。

また、少人数スタッフでの運営が可能なため、人件費の圧縮にも効果的です。

地理的制約の解消

オンライン配信は場所を問わず参加できるため、従来では集客が難しかった地域の参加者にもアプローチできます。

全国、さらには海外からの参加も可能になり、ターゲット層を大きく広げることができます。

なお、フリートでは、過去に世界各国から集まるオンラインイベントもサポートしています。

>【事例】登壇者は世界中から！大規模オンラインイベントのZoom配信を担当しました！

>2025年大阪万博 世界各国への説明会配信サポート（Zoomを使えない国はどうする！？）

時間・場所の制約がない

リアルイベントでは時間と場所の制約が避けられませんが、オンライン配信では録画コンテンツの活用によって、参加者の都合に合わせた視聴が可能になります。

予定が合わない参加者でも、後日アーカイブを視聴できることで機会損失が減り、視聴満足度も向上します。

また、急な予定変更にも柔軟に対応でき、企業側の運営負担も軽減されます。

データを活用できる

オンライン配信では、参加者の視聴時間や離脱率、属性データなどを詳細に把握できます。

これにより、イベントの成果を可視化し、次回への改善に役立てることが可能です。

たとえば、どのセッションで視聴者が離脱したのか、どの属性の視聴者が反応したのかを把握することで、内容や構成をPDCAで最適化できます。

また、マーケティング施策と連動すれば、見込み客獲得にも活用できます。

オンライン配信の5つのデメリット

メリットが多い一方で、オンライン配信には技術的なハードルや参加者の集中力低下など、独自の課題も存在します。

以下では主要なデメリットとその対策について解説します。

機材・通信トラブルリスク

配信機材の不具合やインターネット回線の不安定さは、オンライン配信の大きなリスクです。

さらに、参加者側の視聴環境によってもトラブルが生じる可能性があります。

機材の設定ミスや回線障害によって、イベントそのものの価値が下がることもあるため、事前のテストやリハーサルは必須。

また、配信中のトラブルに備えて、代替手段を準備しておくと安心です。

対策として、バックアップ用の回線や予備機材の準備、配信サポート業者との連携体制の整備をしておきましょう。

なお、フリートでも、このようなトラブルに備えてリハーサルを重視しています。

>Zoom配信リハーサルの重要性！オンライン配信代行の成功の鍵は本番さながらのリハーサル

コミュニケーションの制限

オンラインでは、対面に比べて参加者同士の交流やリアルタイムの反応を得にくく、双方向性が損なわれやすいという課題があります。

特に、質問やディスカッションの活発さが減少する傾向があり、参加者の満足度にも影響を与えることがあります。

また、登壇者側も参加者の表情や空気感をつかみにくくなります。

これを補うためには、チャット機能やブレイクアウトルームの活用、アンケート・投票などのインタラクティブな仕組みを導入することが効果的です。

また、可能であればハイブリッド開催も検討しましょう。

>ハイブリッド開催って何？オンラインとの違い・メリット・運営ポイントを解説！

参加者の集中が途切れる

参加者が自宅や職場など自由な環境で視聴できる一方で、集中力が続きにくく、途中離脱するリスクも高まります。

また、オンライン会議と違って「ながら視聴」が可能なため、他作業をしながら参加するケースも多く、内容の定着率が下がる懸念もあります。

参加者に問いかける、コメントを促すといった工夫が集中力維持につながります。

機材・システム導入コストがかかる

オンライン配信には、配信機材や専用プラットフォームの導入といった初期投資が発生します。

また、スタッフの教育や運営マニュアルの整備にも時間と費用がかかります。

中小規模のイベントであれば簡易な構成でも運用可能ですが、大規模配信ではプロレベルの機材と運用体制が求められることもあります。

対策としては、最初からフルセットでそろえるのではなく、段階的に設備投資を進めると良いでしょう。

配信クオリティの担保が難しい

オンライン配信では、音声や映像の品質、演出の自由度などに制約があり、対面のような臨場感や一体感を演出するのが難しいという面があります。

視聴環境によって音ズレや画質低下が発生しやすく、視聴者の満足度に影響を与えることも少なくありません。

クオリティを担保するには、専門業者に依頼することをおすすめします。

オンライン配信を導入すべき？向いているケースと向いていないケース

オンライン配信は、向いている企業（組織）と不向きな企業があります。

以下でそれぞれを整理していきますので、自社の状況に照らし合わせながら導入判断に役立ててください。

オンライン配信が適しているケース

以下に当てはまる場合は、オンライン配信を導入したほうが良いです。

• 年間に複数回のイベントを実施している
• 地方や遠隔地からの参加者が多い
• コスト削減が課題となっている
• 若手やデジタルネイティブが主要ターゲット層
• 情報共有や社内教育を主目的とするイベント

代表例としては、社内説明会、学術セミナー、製品発表会、合同説明会などがあります。

オンライン配信が不向きなケース

以下に当てはまる場合は、オンライン配信は向いていない可能性があります。

• 実物体験や体感が重要なイベント（例：試乗会、展示会）
• ターゲットのITリテラシーが極端に低い

また、意見交換や双方向の議論が重視される場合もオンライン配信は導入しにくいですが、外部の代行業者に依頼することで解決できます。

オンライン配信は自社で行うべき？外部の代行業者に依頼すべき？

オンライン配信の運用は、自社で対応するか、外部業者に委託するかの二択があります。

以下にそれぞれにおすすめのケースを解説します。

外部の代行業者に依頼すべきケース

以下に当てはまる場合は、代行業者への依頼をおすすめします。

• 社内に映像・音声など技術的な知識がない
• ハイクオリティな映像演出が必要
• イベントの重要性が高く、失敗できない
• 人手や時間に余裕がない

特に初回の大規模配信では、トラブル回避やノウハウ蓄積の観点から、プロに任せたほうが良いです。

クオリティや安全性を確保しやすくなります。

>目的は代行ではなく「成功」、Zoom配信代行をプロに任せる本当の理由

自社運営がおすすめなケース

以下に当てはまる場合は、自社運営でも良いかもしれません。

• とにかくコストを抑えたい
• ITに強いスタッフが社内にいる

小規模な研修や説明会、チーム内共有などであれば、自社で運用し、徐々に知見をためていく方法もおすすめです。

まずはオンライン配信を導入してみましょう

今回の記事で、オンライン配信のメリット・デメリットを解説しましたが、ぜひまずは試験的にでも良いので実施してみてください。

実際にオンライン配信を行ってみることで、自社の向き・不向きや、運営方法を検討できます。

そのうえで、

「やりたいことが上手くできない」
「トラブルが起きてしまう」
「自社で運営するのが難しい」

と感じる場合には、ぜひフリートまでご連絡

具体的なイベント内容が決まっていない場合や、気軽なご相談でも問題ありません。

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