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2025.05.30

Zoom VS Teams|ブレイクアウトルームを作成しやすいのはどっち?

更新日: 2026年4月7日
この記事は⏱約7分で読めます

過去に、ZoomとTeamsの比較記事を投稿しました。

今回は、ZoomとTeamsのブレイクアウト作成方法について解説します。

そのうえで、どちらの方が使いやすいのか?どちらをどんなケースで使うべきか?をお伝えしますので、ZoomとTeamsのどちらを使うべきか悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

Zoomのブレイクアウトルーム作成方法

まずはZoomのブレイクアウトルーム作成方法について解説します。

前提として、ブレイクアウトルームを作成できるのは、ホストまたは共同ホストに限られます。

Zoom会議進行中のブレイクアウトルーム作成方法

Zoomのブレイクアウトルームは事前割り当ても可能ですが、今回は会議進行中にブレイクアウトルームを作成する方法を解説します。

具体的なステップは、以下のとおりです。

 

1.Zoomのメニューから「ブレイクアウトルーム」を選択

 

2.ブレイクアウトルームの数を設定

 

3.割り当て方法を決める

  • 自動で割り当てる…参加者がランダムにブレイクアウトルームへ振り分けられます
  • 手動で割り当てる…ホストまたは共同ホストが、どの参加者をどのルームにするか振り分けられます
  • 参加yさによるルーム選択を許可する…参加者が自由にブレイクアウトルームへ移動できます

 

4.「作成」を選択

 

5.「すべてのルームを開く」でブレイクアウトルーム開始

 

以上の流れでブレイクアウトルームの作成・開始ができます。

Teamsのブレイクアウトルーム作成方法

Teamsのブレイクアウトルーム作成方法は、Zoomと比べるとやや複雑です。

前提条件として、以下の2つを満たしている必要があります。

  • Office365 businessライセンスを使用している
  • パソコン用のデスクトップアプリを使用している

上記のように、Teamsでブレイクアウトルームを作成するには、パソコン用のデスクトップアプリからしかおこなえません。

また、ライセンスの制約もあり、Office365 personalライセンスではブレイクアウトルーム機能は使用できません。

さらに、上記2つの条件を満たしている場合でも、Teams会議に必須出席者が1人以上登録されていないと、参加者の割り当てがおこなえません。

Teams会議進行中のブレイクアウトルーム作成方法

TeamsもZoom同様に事前割り当てが可能ですが、今回は会議進行中にブレイクアウトルームを作成する方法を解説します。

具体的なステップは、以下のとおりです。

 

1.Teamsメニューから「ルーム」を選択

2.ブレークアウトルームを作成

3.作成するルームの数を選択

4.参加者の割り当て

  • 自動…参加者を自動的に割り振ります
  • 手動…各ルームに参加するユーザーを選択できます

5.ミーティングを作成

6.「開く」を選択

 

以上の流れでブレイクアウトルームの作成・開始ができます。

Zoom VS Teams|ブレイクアウトルームを利用するならどっちを使うべき?

ZoomとTeamsのブレイクアウトルームの作成手順について、それほど大きな差はありません。

ただし、Teamsでは「Office365 businessライセンスを使用している・パソコン用のデスクトップアプリを使用している」などの前提条件が発生するため、若干複雑ともいえます。

一方でZoomは無料ライセンスでも、どの参加方法でもブレイクアウトルームを作成できます。

これらを加味すると、簡単に操作しやすいのはZoomといえるでしょう。

Zoomのブレイクアウトルームは幅広いユーザー向け

Zoomのブレイクアウトルームは専門知識がなくても利用できるため、幅広いユーザー向けといえます。

ホストまたは共同ホストの権限があれば、特別なライセンスや複雑な設定は不要で、画面上のメニューに従って直感的に操作できます。

たとえば、小規模な打ち合わせや定例会でも主催者が簡単に部屋を分けて進行できます。

このように、Zoomのブレイクアウトルームは操作性と導入のしやすさから、幅広いユーザーに適していると言えるでしょう。

Teamsのブレイクアウトルームは社内会議向け

Teamsのブレイクアウトルームは、社内会議での使用に適しています。

設定には特定のライセンスが必要で、アプリのインストールなど前提条件も多く、初めての人には扱いづらい仕様です。

たとえば、企業が組織全体でMicrosoft 365を導入している場合に、社内向け会議の分科会などで使うのが現実的です。

これらの特徴から、Teamsのブレイクアウトルームは社内利用を前提とした環境での使用が向いていると言えるでしょう。

ZoomとTeamsのブレイクアウトルームは用途に応じて使い分けましょう

ZoomとTeamsのブレイクアウトルームには、それぞれ適した利用シーンがあります。

Zoomは特別なライセンスや複雑な設定が不要で、誰でも直感的に操作できるため、打ち合わせやセミナーなど多様な場面で活用できます。

一方、Teamsはライセンスやアプリの要件が多く、社内全体で統一した運用を行う組織に向いています。

両者の操作手順に大きな差はありませんが、手軽さを重視するならZoom、社内での統制管理を重視するならTeamsと考えると良いでしょう。

ただし、本格的にブレイクアウトルームを利用する場合や大人数を割り振る場合には、使いやすいZoomでも手間がかかってしまうケースがあります。

たとえば、下記のようなケースです。

  • 100名以上が参加するミーティング
  • ブレイクアウトルームを事前に割り振りたい
  • ミーティング中に複数会のブレイクアウトルームを作成する必要がある

これらのケースで主催者が操作すると、進行に遅れが生じる可能性があります。

そのような場合は、Zoom操作を外注することも検討してみてください。

フリートは、これまでも各種ミーティングや会議などをサポートしており、ブレイクアウトルームの管理・操作も熟知しています。

ぜひZoom操作が必要な会議などの際には、フリートにご相談ください。

なお、ブレイクアウトルームの活用方法として、以下の記事も参考にしてください。

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    当社は、単なる法令遵守にとどまらず、「預かった情報を守り抜くこと」を企業責任と捉え、以下の方針に基づき個人情報の適切な管理と継続的な改善に取り組みます。

    1. 管理体制について

    当社では、個人情報管理責任者を設置し、全社的な管理体制を構築しています。

    また、従業員および外部スタッフを含め、情報の取り扱いルールを統一し、適切な監督を行っています。

    2. 個人情報の取得および利用目的

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    1. ライブ配信および動画制作業務の実施

    2. イベントの企画、運営および参加者管理

    3. AI同時通訳サービスの提供

    4. クライアントとの連絡および業務遂行

    5. サービス品質向上および改善

    3. 映像・音声データの取り扱い

    当社の業務特性上、映像および音声データを取り扱う場合があります。

    これらのデータについては、利用目的を明確にした上で適切に管理し、無断での利用は行いません。

    4. 安全管理措置

    当社は、個人情報の安全性を確保するため、以下の対策を実施しています。

    【組織的管理】

    1. 個人情報管理責任者による統括

    2. アクセス権限の明確化および管理

    【技術的管理】

    1. クラウドサービスにおけるアクセス制御および設定管理

    2. パスワード管理および認証強化

    【人的管理】

    1. 従業員および外部スタッフへの教育

    2. 機密保持契約の締結

    【物理的管理】

    1. 業務端末の適切な管理

    2. 不要データの安全な削除

    5. クラウドサービスの利用

    当社は、Google Workspace、Slack、Zoom、YouTube、Dropbox、Vimeo等のクラウドサービスを利用しています。

    これらのサービスは国際的なセキュリティ基準に基づき運用されており、当社においても適切な設定および管理を行っています。

    6. 外部委託の管理

    当社は、業務の一部を外部に委託する場合があります。

    その際は、必要最小限の情報のみを提供し、契約により機密保持および適切な管理を義務付けています。

    7. 個人情報の保管および削除

    当社は、個人情報および関連データについて、以下の基準に基づき管理および削除を行います。

    1. イベントおよびプロジェクトに関する個人情報は、業務終了後90日以内に削除します

    2. 継続的な取引がある場合は、契約期間中および終了後1年間を上限として保管します

    3. 法令上の保存義務がある場合は、当該期間に限り保管します

    4. 映像および音声データは、利用目的達成後速やかに削除または利用範囲を制限します

    5. 電子データは復元不可能な方法で削除し、外部委託先に対しても同様の対応を義務付けます

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    当社は、業務遂行に必要最小限の情報のみを取得・保管し、不必要な情報の蓄積を行いません。

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    制定日:2026年3月19日